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2)真の父母様専用機に対するWTA社長リチャード・ペレアの解明

 

 

父母専用飛行機ビスが拒否されたという誤解について

 

 

UCIは、真の父母様の摂理をサポートするために、真の父母様の専用機サービスを提供することを、本当に願いました。しかし、このような切実さにもかかわらず、UCIのための経済的な支援を中断するという宣教会財団と日本統一教が下した決定のためにUCIの望みは成されていません。詳しい事情は次のとおりです。

 

<状況説明>

 

もう何年もUCIは真の父母様の専用機を提供することで、お二人の活動を支援してきました。このUCIのサポートが可能だったのは、数年間にわたって、日本統一教が、UCIに送ってきた寛大な寄付のためでした。しかし、2009年7月、ピーター金氏は、文國進理事長の権威を借りて日本の教会がUCIにこれ以上の寄付を提供しないことを通知しています。その結果、2009年7月には、UCIの海外サポートが中止されています。これにより、UCIがサポートするワシントンタイムズのような多くの非営利団体が打撃を受けるようになりました。そして、真の父母様専用機サービスを提供するUCIの能力にも深刻な打撃を受けるしかありませんでした。

 

一方、2009年12月、UCIは、真の父母様の旅行計画を知り、すぐに専用機サービスを提供する準備をしていました。ところが、しばらくしてUCIは、専用機利用料がとても高いので、UCIのサービスを必要としなくなったという通知を受けるようになりました。このような決定は、聞こえる限りでは、文國進理事長の指示によるものだそうです。文國進理事長は、真の父母様は商用機を利用するのが割安だと言ったといいます。その結果、真の父母様はUCIの専用機サービスを利用せずに、大韓航空を利用しなければなりませんでした。

 

2010年3月、真の父母様が韓国から米国に旅行する計画を立てておら​​れるときでした。 UCIは宣教会財団に公式の手紙を送り、彼らがコストをサポートするならば真の父母様専用機のサービスを喜んで提供する意思があることを知らせました。これは、財政支援を嫌う宣教会財団と推測させる文國進理事長の意思に対しUCIの立場を明らかにするためでした。宣教会財団は現在、ワシントンタイムズ航空(WTA)により仮差押えされている口座資金を専用機の利用料として使用することを主張しました。しかし、これには問題があるので、UCIは、通信を通して、その理由を説明しています。朱東文氏は、解雇された後、2100万ドルを無断で宣教財団に送金し、この事件で 朱氏を相手取って起こった訴訟が未決状態にあります。これらの訴訟に関連して2100万ドルは仮差押え状態にあるため、この資金を使用することはできないのです。このような内容を宣教会財団も十分に知っていましたが、そのような立場にこだわりました。その後、UCIは、努力を続けていましたが宣教会財団は、如何なる回答もせず、その結果、真の父母様は再び商用機を利用する必要がありました。

 

専用機を利用することは少ない費用ではありませんが、日本の教会は、UCIがこのようなサービスを提供するように、常に支援を惜しみませんでした。これは、真の父母様の摂理的な活動を日本人が大事にしてきたからです。真の父母様専用機の利用のための財政支援を中断した文國進理事長の決定は、如何なる理由であれ受け入れ難いです。特に、これをめぐり顯進様が真の父母様専用機の使用を妨害し、真の父母様が苦難に遭っておられると悪宣伝を広めるのは大変残念な現象です。私たちは、摂理的な使命を果たすために休まず活動しておられる真の父母様が安全かつ快適に旅行されることを、本当にもう一度見たいと思います。

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